がん遺伝子に「有益」

血管作成　強い殺菌効果

　がんに関連する遺伝子の一部から、血管をつくる作用や強い殺菌効果のある新しい物質を合成することに、大阪大医学系研究科の中神啓徳助教、金田安史教授らが成功したそうだ。

本来は“悪玉の一味”に見られている遺伝子も、使い方次第ではまったく別の機能を持ち、有益に利用できることを示した初のケース。遺伝子の隠れた能力として注目される。

拠点病院から医師派遣

　政府・与党は５月９日、地方の医師不足を解消するため、

医師が集まる国公立病院など地域の拠点となっている病院から、

半年～１年程度の期間を区切り、地方の病院・診療所へ医師を派遣する新たな制度を整備する方針を固めた。

医師派遣の主体を都道府県や病院関係者らで作る「医療対策協議会」とし、

復帰後に医師が人事で不利益を受けない仕組みを担保するほか、

医師を放出する拠点病院への補助金制度も導入する。

厚生労働、文部科学など関係閣僚が参加する政府・与党協議会で来週から詳細な検討に入り、今年度中の制度スタートを目指そうだ。

介護保険料、高齢者の健康増進で新制度

介護保険料、ポイントで納付＝高齢者の健康増進で新制度－厚労省

厚生労働省は９日、介護保険とボランティア活動を組み合わせた新たな仕組みを導入し、全国的に推進していくことを決めたらしい。

高齢者のボランティア活動実績を「ポイント」として点数化し、そのポイントで介護保険料を納めたり、介護サービス利用料を支払ったりできるようになる。


『ボランティア活動への積極的な参加を高齢者に促し、心身の健康を保ってもらうのが狙い』

『元気な高齢者が増え、介護保険給付費の抑制につながることを期待している』

ボランティアとは本来見返りを求めないものなので、
こういった、試みは国が率先してある事はいいことですね。

赤ちゃんポスト開始

ついに赤ちゃんポストが始まった！！

熊本市の慈恵病院（蓮田晶一院長）は１０日正午から、親が養育できない新生児を匿名で託す「赤ちゃんポスト（こうのとりのゆりかご）」の運用を開始した。

医師、助産師、看護師らが２４時間態勢で待機するようだ。

喫煙

やはり喫煙の健康に対する被害は化確かだった！！

３年の寿命が違うということは、逆に考いうとかなりの医療費がかかることに
なるはずだ、これから禁煙を考え寿命を延ばそうとがんばれば、さらなる医療費の問題も
出てくる予感が・・・


たばこを吸う男性は、吸わない男性よりも４０歳以降の余命が３．５年短いことが９日、厚生労働省研究班（主任研究者・上島弘嗣滋賀医大教授）の大規模疫学調査で分かった。

たばこの健康への影響に関してはさまざまな研究があるが、日本人の寿命との関係が明確に数値で示されたのは初めて。

研究班は１９８０年、全国から無作為に抽出した３０歳以上の男女約１万人（平均年齢約５０歳）を対象に、喫煙の有無や本数などを調査。男性の喫煙率は６２．９％、女性は８．８％で、９９年まで追跡し、この間の年齢層ごとの死亡率から各年齢の余命を試算した。

この結果、たばこを吸わない男性の４０歳時の平均余命は４２．１年なのに対し、吸う男性は３８．６年と、３．５年の差が開いた。

以前吸っていて調査時までに禁煙した人は４０．４年。他の年齢でも同じ傾向となり、禁煙による寿命延長効果が示された。

東大生が健康器具で・・・

偽名を使って通信販売会社からフィットネス機器などを購入し、代金を支払わなかったとして

東大生らがネット詐欺、健康機器を偽名購入して転売したらしい。


調べによると、３人は今年２～３月、インターネットを通じて計９回、東京都渋谷区内の通販会社に、「乗馬型」のフィットネス機器や体重計など計１０点（計２５万７３００円相当）の購入を申し込み、同県柏市などのアパートに配達させ、代金を払わず、だまし取った疑い。

商品はインターネットオークションで転売した。商品の購入やアパートの契約には偽名を使っていた。

アパートは、被告が、同市内や東京都内などの少なくとも５か所で借りていた。県警は、アパート内から、だまし取ったとみられる数十点の商品を押収しており、余罪も追及する。

両容疑者は、インターネットの掲示板を通じ知り合い、動機は「小遣いがほしかった」などと供述しているという。


東大生は国を代表する人間だということをまだ自覚していないみたいです。
そんなことをしなくても、いくらでもお小遣いは稼げそうなきがしますが・・・
素人考えかな？？

自宅入院治療法

在宅医療の報酬上げ・厚労省方針、入院減らし医療費抑制を推進しているようです。在宅の宅配医療食の記事にも綴ったが、患者さんにも やさしい治療法になればいいと思う。

厚生労働省は「在宅医療」を充実させるため、24時間体制で往診や看護に応じる開業医の診療報酬を2008年度から引き上げる方針だ。

外来患者の診療に頼って在宅医療に取り組まない開業医の診療報酬は抑え込み、費用のかかる入院を減らして自宅での療養を促すのが狙いで、医療費の膨張を防ぐという。 　


7月にも厚労相の諮問機関の中央社会保険医療協議会（中医協、土田武史会長）に提示して、08年4月の改定に向け、来年初めまでに引き上げ幅などを詰めるとしている。